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サステナビリティ

SUSTAINABILITY

サステナビリティ活動への取り組み

EKKグループは、かねてより「企業は株主、従業員および社会の三社の共有物である」という考え方を経営の端々に展開しています。現在の事業環境は、気候変動問題をはじめ持続可能な社会への取り組みが急務となっていることを踏まえ、2021年4月より「サステナビリティ委員会」を設置し、活動を推進しています。
「サステナビリティ委員会」では、サステナビリティ関連の指針やESG Rating等を参考とし、EKKとしてのESG重要課題(マテリアリティ)を協議・決定し、経済性原則のみでなく、環境に配慮した製造工程の整備など、社会性原則も考慮した企業活動を進めていきます。
そして、「環境・省エネ」をキーワードとした環境貢献型製品の開発も加速し本業の成長により、結果としてSDGsの達成にも貢献していきます。

サステナビリティ委員会の体制・活動

サステナビリティ活動への取り組み

EKKグループのESG重要課題(マテリアリティ)

EKKグループのESG重要課題(マテリアリティ)EKKグループのESG重要課題(マテリアリティ)
2022年度:重要課題(マテリアリティ) 各施策テーマ SDGsとの関連
E
環境マネジメント

EKKグループのシール技術は環境保護に直接寄与することを踏まえ、事業活動、製品及びサービスが地球環境に深く関わりを持つこと自覚し、継続的に環境保全活動に取り組んでいます。

  • 環境貢献型製品の開発
  • 気候変動対策
  • 資源有効活用及び環境負荷物質管理
  • 水資源の保全
  • 生物多様性の保全
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S
品質の確保

EKKグループの製品はその機能より、設置する機器・プラント等の重要保安機能を担っています。これより、世の中に一個たりとも不良品を出さない「永遠のゼロ」活動に基づき、社会に提供する製品・サービスの品質確保を最重要課題として取り組んでいます。

  • 永遠のゼロ(顧客から信頼される製品品質の確保、世界同一品質の確保)
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人間尊重に基づく人事施策

経営理念である「愛情と信頼に基づく人間尊重経営」実践のため、従業員一人ひとりがその能力を出し切ることができる、働きがいのある職場づくりに努めています。新人からマネジメント層までの各教育プログラムを設け、人財教育に注力しています。

  • 人権尊重
  • ダイバーシティ・女性活躍社会の実現
  • 働き方改革の推進
  • 人財教育・人財育成
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社会貢献活動

地域に信頼される企業市民を目指して、地域貢献活動を継続的に実施しています。各拠点の地域イベントへの参画や会社主催のイベントへ地域住民の方々を招待しています。また、NPO法人や学術団体への活動支援、地域スポーツチームへの協賛も積極的に展開しています。

  • 社会貢献活動の推進
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労働安全衛生

従業員の安全・健康を第一とし、心身ともに健康で安全な職場環境づくりに取り組んでいます。「安全は人間尊重経営の礎 私の願い、私の使命」を基本理念とし、労働安全衛生システムISO45001の考え方に基づいた労働安全衛生活動を推進しています。

  • 労働安全衛生
  • 従業員の健康
  • 交通安全管理の推進
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サプライチェーンマネジメント

EKKグループの多岐に渡る製品の製造責任と各要求に応えることができるように、製品材料、金属部品、樹脂部品等のメーカーや、各種の加工・表面処理・組み立て等の委託先など、多岐にわたるパートナー企業との取引について各方針を定め、公平・公正な調達活動を進めています。

  • 調達方針に基づく調達活動推進
  • パートナー企業の管理
  • グリーン調達活動推進
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G
コーポレートガバナンス

取締役会には独立社外取締役3名が参画しており、指名・報酬といった経営の重要事項に関しては、社外取締役を中心とした諮問委員会を設置し取締役会への意見を提言しています。また、社外取締役・監査役と定期的な情報交換活動を実施するなど業務執行の透明性確保を図っています。また、各事業活動に応じた法令順守を図るためコンプライアンス教育と各部門において個別法令の管理を進めています。

  • 組織統治と適切な情報開示
  • 公正な競争・事業慣行のための取り組み
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リスクマネジメント

企業活動の多様化、グローバル化等に伴い企業としてのリスク管理の重要性が増していることから、サステナビリティ委員会傘下にリスクマネジメント分科会を設置し有事の備えに勤めています。また、グローバル各拠点のインターナルオーディット機能の組織化を進め、定期的に国内・海外拠点のガバナンス・法令順守状況を確認しています。

  • 事業活動に潜むリスク抽出および対策、リスク顕在化の未然防止等
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情報セキュリティ

事業活動におけるDXの進展等を踏まえ、情報セキュリティの重要性が高まっていることから、管理体制の強化、従業員へのセキュリティ意識の向上を目的とした教育、緊急事態発生時の対策、各システムの脆弱性対策に努めています。

  • 情報セキュリティ管理体制強化
  • 情報セキュリティ教育
  • 緊急事態発生時の対応手順と対策、各システムの脆弱性対策
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