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サステナビリティ

SUSTAINABILITY

サステナビリティ活動への取り組み

EKKグループは、かねてより「企業は株主、従業員および社会の三社の共有物である」という考え方を経営の端々に展開しています。現在の事業環境は、気候変動問題をはじめ持続可能な社会への取り組みが急務となっていることを踏まえ、2021年4月より「サステナビリティ委員会」を設置し、活動を推進しています。
「サステナビリティ委員会」では、サステナビリティ関連の指針やESG Rating等を参考とし、EKKとしてのESG重要課題(マテリアリティ)を協議・決定し、経済性原則のみでなく、環境に配慮した製造工程の整備など、社会性原則も考慮した企業活動を進めていきます。
そして、「環境・省エネ」をキーワードとした環境貢献型製品の開発も加速し本業の成長により、結果としてSDGsの達成にも貢献していきます。

サステナビリティ委員会の体制・活動

サステナビリティ活動への取り組み

EKKグループのESG重要課題(マテリアリティ)

EKKグループのESG重要課題(マテリアリティ)EKKグループのESG重要課題(マテリアリティ)
2023年度:重要課題(マテリアリティ) 各施策テーマ SDGsとの関連
E
環境マネジメント

環境方針に基づいた環境マネジメント体制、環境保全活動に取り組んでおります。

  • 環境貢献型製品の開発
  • 気候変動対策
  • 資源有効活用及び環境負荷物質管理
  • 水資源の保全
  • 生物多様性の保全
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S
品質の確保

製品の品質問題は、ステークホルダーの信頼の失墜、さらには会社の存亡に関わる問題と捉え、「顧客から信頼される製品品質の確保」、「世界同一品質の確保」に向けて品質の飽くなき改善・向上に取り組んでおります。

  • 永遠のゼロ(顧客から信頼される製品品質の確保、世界同一品質の確保)
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人間尊重に基づく人事施策

経営理念である「愛情と信頼に基づく人間尊重経営」実践のため、従業員一人ひとりがその能力を出し切ることができる、働きがいのある職場づくりに努めています。新人からマネジメント層までの各教育プログラムを設け、人財教育に注力しています。また、ダイバーシティ・女性活躍社会の実現、働き方改革の推進に向け各指標・目標を定めて取り組んでおります。

  • 人権尊重
  • ダイバーシティ・女性活躍社会の実現
  • 働き方改革の推進
  • 人財教育・人財育成
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社会貢献活動

当社グループ各拠点の地域から信頼される企業市民を目指し、様々な社会貢献活動を継続的に実施しています。各拠点の地域イベントへの参画や、会社主催イベントへ地域住民の方々を招待しています。NPO法人や学術団体への活動支援、地域スポーツチームへの協賛も積極的に展開しております。

  • 地域社会貢献活動の推進
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労働安全衛生

「安全は人間尊重経営の礎 私の願い、私の使命」を基本理念とし、従業員の安全・健康を第一とした安全な職場環境づくりを進めています。また、労働安全衛生システムISO45001の考え方に基づいた労働安全衛生活動を推進しております。

  • 労働安全衛生
  • 従業員の健康
  • 交通安全管理の推進
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サプライチェーンマネジメント

当社グループの多岐にわたる製品の製造責任と各要求に応えることができるように、製品材料、金属部品、樹脂部品等のメーカーや、各種の加工・表面処理・組み立て等の委託先など、パートナー企業との取引について各方針を定め、公平・公正な調達活動を進めております。

  • 調達方針に基づく調達活動推進
  • パートナー企業の管理
  • グリーン調達活動推進
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G
コーポレートガバナンス

コーポレートガバナンス・コードに基づいた組織統治と適切な情報開示、また公正な競争・事業遂行のための取り組みを行っております。
各事業活動に応じた法令順守を図るためコンプライアンス教育と各部門において個別法令の管理を進めております。

  • 組織統治と適切な情報開示
  • 公正な競争・事業慣行のための取り組み
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リスクマネジメント

企業活動の多様化、グローバル化等に伴い企業としてのリスク管理の重要性が増していることから、サステナビリティ委員会傘下にリスクマネジメント分科会を設置し有事の備えに努めています。また、グローバル各拠点のインターナルオーディット機能の組織化を進め、定期的に国内・海外拠点のガバナンス・法令順守状況を確認しております。

  • 事業活動に潜むリスク抽出および対策、リスク顕在化の未然防止等
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情報セキュリティ

事業活動におけるDXの進展等を踏まえ、情報セキュリティの重要性が高まっていることから、管理体制の強化、従業員へのセキュリティ意識の向上を目的とした教育、緊急事態発生時の対策、各システムの脆弱性対策に努めております。

  • 情報セキュリティ管理体制強化
  • 情報セキュリティ教育
  • 緊急事態発生時の対応手順と対策、各システムの脆弱性対策
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